2019.05.20 Monday

P&Gより配当受領 業績・増配率が伸び悩むこの銘柄を迷わずホールドする理由

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    5月16日にプロクター&ギャンブル(PG)より配当を受領しました。

     

    P&Gはいまさら説明不要でしょうが、洗剤、家庭用品、衛生用品、ヘアケア製品、化粧品などの製品を製造・販売する世界的な消費財メーカー。

     

    日々流れるCMとともに、アリエール、ボールド、ファブリーズ、パンパース、パンテーン、マックス ファクターなどの商品は日本でも深く浸透しているのではないでしょうか。
     

     

    そのP&Gですが、現地時間の4月9日に増配を発表したのは記憶に新しいところ。
     

    今回の配当は前回同様1株当たり0.7172ドルから0.7459ドルとなっています。
     

     

    この銘柄を初めて購入したのが2009年、その後2010年、2011年と買い増しを実施して現在に至ります。
     

    御覧のとおり現在までの配当の積み上がりは以下のとおりとなっており、総投資額88万円に対する配当受領総額は34万円、投資回収率は38%まで来ています。
     

     

     


    以下は過去の増配率(支払日ベース)の推移ですが、ここ最近は右肩上がりとなっているものの過去の二ケタ増配が当たり前の時代と比べるとやはり寂しさは否めません。
     

     

     


    ただ当方、この銘柄を手放すつもりはありません。
     

    その理由はITバブルやリーマンショックをはじめとする過去の荒波をもろともせず、63期連続増配を続けていること。
     

    そして、たとえ売上は伸び悩んでいても、しっかりと稼ぐ力を維持し続けているその強さ。
     

     

     


    にあることは確かです。

     

     

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    2019.05.16 Thursday

    ベライゾンより配当受領 ライバルAT&Tからの乗り換えに悩むタイミングについて

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      5月7日に通信大手ベライゾン(VZ)からの配当を受領しました。
       

      ベライゾンの増配タイミングは通常11月の支払い時ですから、今回も前回同様1株当たり0.6025ドルとなっています。
       

      いまさら書くまでもありませんが、ベライゾンのライバルと言えばAT&T(T)。
       

      (関連記事:AT&Tより配当受領 たとえ増配率が逓減し続けてもこの銘柄を保有し続ける理由
       

       

      その両社のここ最近の増配率は以下のとおりとなっています。
       

       

       


      ベライゾンが上回ってはいるものの、それほど大きな差がない状況。
       

       

      また、稼ぐ力である営業キャッシュフローマージンを比べてたのがこちら。
       

       

       

       

       

      AT&Tの安定感が際立って入るものの、こちらもなかなかの好勝負となっています。
       

       

      しかし当方の両者の保有割合は?と言えば。
       

       

       


      AT&T(T)の17%に対してベライゾン(VZ)はわずか2%。
       

       

      いったいなぜ?
       

      その理由の一つはAT&Tのタイムワーナー買収に魅力を感じ(大幅に買い増しし)た。
       

      というのもありますが、何より購入時の配当利回りに差があったこと。
       

      AT&Tが5%を大きく超えていたのに対して、ベライゾンは4%の前半であり1%以上の差があった。
       

       

      これが大きかった。
       

      と言えます。
       

      ベライゾンの配当利回りが5%を超えAT&Tに限りなく近づいた時。
       

      AT&Tからの乗り換えを含め大いに悩むことは間違いありません。

       

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      2019.05.12 Sunday

      AT&Tより配当受領 たとえ増配率が逓減し続けてもこの銘柄を保有し続ける理由

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        5月7日に通信大手のAT&Tからの配当を受領しました。

         

        AT&Tの場合増配タイミングは2月支払い時ですから、今回も前回同様1株当たり0.51ドルとなっています。

         

        この銘柄を初めて購入したのが2012年。
         

        そしてその後2017年、そして昨年には自社株を売却した資金で大量買いし現在に至ります。
         

         

        現在までの配当の積み上がり状況は以下のとおりとなっており、総配当受領額は108万円、投資回収率の方は最近多額の買い増しをしたことで9%にとどまっています。
         

         

         

         

         

        そして残念ながらここ最近の増配額はまるで判で押したように毎年0.04ドル。
         

        その結果以下のとおり増配率の方はひたすらの逓減状態。
         

         

         

         

        しかし増配は増配。
         

        何やかや言っても35年連続増配を続けているのです。
         

         

        ただ残念ながら株価の方はタイムワーナーの巨額買収以降はさえない状況が続いています。
         

         

         


        しかし当方あまり気にしていません。
         

        もちろんその理由は、
         

        買収前とほぼ変わらぬ営業キャッシュフローマージンを維持していること。
         

        さらに会社の計画どおり負債残高を減らしていること。
         

         

        ではあるのですが、それ以上に、
         

        たとえ毎年の増配率は低くとも購入時の5%をはるかに超えていた配当利回りの存在。
         

        つまりこれからも毎年50万円を超える配当をもたらしてくれる可能性が極めて高いこと。
         

        インカムゲイン投資家としてそんな銘柄をこれからも保有し続けていくつもりです。

         

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        2019.05.11 Saturday

        アルトリアより配当受領 インカムゲイン銘柄の超優等生に癒される瞬間

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          5月7日にたばこ大手のアルトリア(MO)からの配当金が入金しました。

           

          アルトリアの増配タイミングは通常は10月支払い時ですから、今回も前回同様1株当たり0.80ドルとなっています。

           

          この銘柄を初めて購入したのが2008年、その後2011年、12年、さらには今年に入ってそれぞれ2度の買い増しと数多く買い増しを実施してきていますが、今回の配当分を含む過去の積み上がりは以下のとおりとなっており、総投資額331万円に対する総配当受領額は169万円。

           

          現時点の投資回収率は約51%にまで達しています。

           

           

           

           

          もちろん追加投資すればこの比率は下がるわけで単純比較にあまり意味はないわけですが、以下の増配率が示すとおり、インカムゲイン銘柄の超優等生であることは間違いありません。

           

           

           

           

           

          これらのグラフを見ていると本当に癒されます。

           

          まさにインカムゲイン投資家みよりに尽きる銘柄と言えましょう。

           

           

          そしてさらにのグラフで注目したのは、今回の増配率ではなく2007年から2009年までの期間の増配率。
           

           

          そう、リーマンショックをはさんだ期間。
           

           

          以下のとおりリーマン前は12000ドルを大きく超えていたダウがリーマン発生後は終値での最安値が7000ドルちょっとにまでまさに大暴落。

           

           

           

           

           

          多くの人々がパニックになり、売りが売りを呼んでいたこの期間、アルトリアは?と言えば何事もないように黙々と増配を続けていたのです。
           

           

          こんなに頼もしい銘柄、安心感を与えてくれる銘柄があるでしょうか。

           

           

          そんなアルトリアですが、伝統的な紙巻きたばこを取り巻く環境が年々厳しさを増す中、特に昨年はFDAのたばこ製品におけるメンソールなど一部フレーバーの使用の抑制を発表したことで特に昨年11月以降の株価はさえない動きとなりました。

           

          ただ先日も記事にしたとおり、そのFDAが加熱式たばこアイコスの販売許可を出したことは記憶に新しいところ。

           

          もちろんこれがすぐに業績に影響することはありませんが、朗報であることは間違いありません。

           

          またマリファナ銘柄のカナダのクロノス買収、さらには電子タバコで圧倒的なシェアを誇るジュール・ラブズへの出資等、将来の紙巻きたばこのさらなる減少を見据え着々と手を打っています。

           

          ということで、今後もこの銘柄を手放す予定はありません。

           

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          2019.05.03 Friday

          IBMが増配発表 3.2%増配と残念な結果もホールドを決めた理由

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            まっ、まさか増配しないなんてことは、、、IBMに感じる一抹の不安とは? にて、IBMの配当の発表が今年は4月30日に発表されるはず、と書きましたが予想どおり4月30日にその内容がリリースされていました。

             

            次回6月10日支払いの配当はこれまでの1株当たり1.57ドルから1.62ドル。
             

            3.2%の増配となりました。

             

            昨年はから1.50ドルから1.57ドルへの増配で4.7%の増配、また以下が最近の支払日ベースの増配率の推移ですが、残念ながら一直線の右肩下がり状態に歯止めがかからないどころか、さらに加速している状況。
             

             

             

             

             

            ただ当方当面この銘柄をホールドすることにします。
             

            その理由ですが、正直今回の配当発表にあたってはレッドハットの巨額買収もあり、最悪増配なしの可能性もあると思っていました。
             

            それが率こそ下がったものの、増配を継続した、という事でほっと一安心というのが正直なところ。

             

             

            そして、先般の発表した第1四半期決算は減収減益決算だったのものの、キャッシュフローの方は以下のとおりマージンもフリーキャッシュフローも悪化しているどころかむしろ改善しています。
             

             

             


            ということで、この銘柄を手放すのはレッドハット買収完了後の状況を見てからでも決して遅くはない、と考えているところです。

             

             

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            2019.04.16 Tuesday

            モンデリーズ・インターナショナル(MDLZ)より配当受領 クラフト・ハインツ(KHC)とたもとを分かったこの銘柄を売却しない理由

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              4月15日に食品大手、モンデリーズ・インターナショナル(MDLZ)からの配当金が入金しました。
               

              モンデリーズの場合、増配タイミングは毎年10月の支払い分ということで、今回の1株当たり配当も前回同様0.26ドルとなっています。
               

              モンデリーズと言っても日本ではあまり馴染みがないかもしれませんが、スナック、飲料、チーズ、加工調理済み食品、各種加工生鮮食品などを製造、販売する飲食品メーカです。
               

              その社名は知らなくてもビスケットのリッツやキャンディーのホールズといった商品は一度は口にしたことがあるのではないでしょうか。
               

               

              この銘柄はもとをだどればクラフトフーズが、スピンオフによってクラフトフーズ・グループ(その後現在のクラフト・ハインツ(KHC))とモンデリーズ・インターナショナルに分かれた、という経緯があります。
               

              そしてクラフト・ハインツと言えば、先般36%もの大減配を発表、株価が急落したのは記憶に新しいところ。
               

               

              元は一つの会社だった、ということで、果たしてこの会社は大丈夫なのか?
               

              いくら海外がメインとは言え、もしやクラフト・ハインツの二の舞になるのでは?
               

               

              ということで、今回あらためて直近の業績を確認してみることに。
               

               

              まずは売上高と1株利益の推移から。
               

               

               

               

              ここ3年間は売上は横ばいとなっているものの、リストラの実施もあり利益の方は順調に増益となっています。
               

               

              続いては営業キャッシュフローマージン。
               

               

               

               

              こちらは直近の2018年では大幅に増加、さらに毎期10%を超えるマージンとなっているのが見て取れます。
               

               

              そして過去の増配率は見事しか言いようがありません。
               

               

               


              ちなみに営業キャッシュフローから設備投資、さらには配当を差し引いた残りの金額、残額(紫のグラフ)は常にプラスとなっており、上記増配が決して無理をしているものではないことがわかります。
               

               

               

               

              ということで、クラフト・ハインツとたもとを分かったこの銘柄ですが、現時点ではクラフトがたどった道とは別の道を歩んでいるようでほっとしています。

               

              (投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。)

               

               

               

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              2019.04.15 Monday

              フィリップモリス(PM)より配当金入金 この銘柄の外国税率が10%ではなく、0.2%である理由とNISAでお得なわけ

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                4月12日にたばこ大手のフィリップモリス(PM)より配当金を受領しました。
                 

                フィリップモリスの場合、昨年の増配タイミングは7月支払い時でしたので、今回も前回1月同様1株当たり1.14ドルとなっています。

                 

                その前回支払い時、源泉税率が10%で計算されて支払われ大問題となったこの銘柄ですが、今回は無事0.2%の源泉で入金されていました。
                 

                関連記事はこちら。

                 

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                おいおい、証拠はあがってんだよ! いったいどうなってんの! ということでSBI証券さんに聞いてみました その4

                 

                 

                通常米国株の場合源泉税率は10%。
                 

                同じ米国株でありながらなぜフィリップ・モリスは0.2%なのか?
                 

                 

                その答えはフィリップ・モリスのホームページ(Investor Relations)にあります。

                 

                (以下管理人勝手要訳です。)

                 

                 

                ・米国外の株主に対して配当金を支払う場合は、米国において源泉税が徴収される。

                 

                ・この場合企業が”80/20 company”に該当する場合には、配当金の一部について源泉税が免除される。

                 

                ・”80/20 company”とは、ある特定の期間において総収入の80%が米国外の事業活動から発生している企業を言う。

                 

                ・フィリップモリスは、ほとんどすべての収入を米国外の活動で得ており、80/20 companyに該当する、と判断した。

                 

                ・そしてフィリップモリスは、2019年の米国外の株主に対する配当の98%が源泉税から免除されると判断した。

                 

                ・これは配当総額の残り2%分について(のみ)源泉税が課税されることを意味する。

                 

                ・但し、免除の内容は毎年決定されるものであり、今回の98%が将来に渡り常に適用されるわけではない。
                 

                 

                ということで、わかりやすくするために非常に乱暴に言えば、

                 

                 

                ・フィリップモリスはその売上のほとんどが海外での売上であることから、”80/20 company”に該当し、配当の大部分(98%)については課税されない。

                 

                ・つまり課税されるのは残りの2%部分に対してのみである。

                 

                ・(そしてここからは推測となりますが)例えば海外での売上が98%であれば、この98%分には課税されず、日本の場合残りの2%分に対して10%の課税となるから0.2%(2%×10%=0.2%)が課税されることとなる。

                 

                 

                ということになります。

                 

                 

                これで外国税がわずか0.2%しか課税されない理由がより明確になりました。

                 

                もちろん記載のとおり、今回の98%が将来も継続される保証はありませんが、現在の税制が維持される限り、海外担当としてそのほとんどを海外で売り上げているフィリップモリスが、その恩恵を受け続けることは間違いないでしょう。

                 

                さらに言えば、米国株をNISA枠で購入した場合には外国税額控除を受けることができませんから、フィリップモリスを購入した場合は通常の米国銘柄に比べてこの分お得、ということになります。

                 

                (※もちろん割安時に買うことが大前提ですが。)
                 

                以上、ご参考まで。

                 

                (投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。)

                 

                 

                 

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                2019.04.03 Wednesday

                ペプシコより配当金受領 増配率では圧倒するも、いつかはコカコーラ という思いが消えない理由

                0

                   

                   

                   

                   

                  4月1日にペプシコ(PEP)からの配当金を受領しました。

                   

                  ペプシコの場合、次回7月支払い時が増配タイミングとなっていますので、今回も前回同様1株当たり0.9275ドルとなっています。

                   

                  この銘柄を初めて購入したのが2009年ですが、今回の配当分を含む過去の積み上がりは以下のとおりであり、現時点での配当受領総額は33.7万円、総投資額90.6万円に対して投資回収率は37%まで来ています。

                   

                   

                   

                   

                  ペプシコの飲料分野でのライバルと言えば、ご存じコカコーラ(KO)。

                   

                  あのバフェットが何があってもかたくなに保有を続けているということで、我々米国株投資家の中でも根強い人気を誇っている銘柄です。

                   

                   

                   

                   

                  しかし、最近の増配率(支払いベース)で見るとペプシコがコカコーラに対して大きく水をあけている状態となっています。

                   

                   

                   


                  実は当方、ペプシコ購入時正直コカコーラを買いたかったのですが、当時の配当利回りとPERを比較し、割安感のあったペプシコをある意味泣く泣く購入した、という経緯があります。

                   

                  ただ現在までのその選択は結果論として正しかったと言えるのですが。

                   

                  (ちなみに気持ちを抑えて冷静に数字で判断し、気の進まない方の銘柄を渋々購入し、結果的によかった、というのは今回も含め経験上よくあるような、、、)

                   

                  しかしいまだに割安になったらいつかはコカコーラを購入し、ホルダーになりたいという願望をずっ〜と持ち続けています。

                   

                  それはコカコーラの連続増配年数が56年とペプシコの46年を上回っているから?

                   

                  いえいえ。

                   

                  では、数字うんぬんではなく小さい頃に初めてコカコーラを飲んだ時の感動がいまだ忘れられず、あこがれ続けている銘柄だから?

                   

                  確かにあの時の感動は忘れられませんが違います。

                   

                   

                  その最大の理由は、その実力が決して落ちぶれていないから。

                   

                   

                   

                   

                  こちらは最近の営業キャッシュフローマージンの比較となりますが、増配率とはうって変わり、いまだコカコーラが右肩下がりのペプシコを大きく上回る状況となっています。

                   

                  つまり企業のブランド力を表すと言われているキャッシュフローマージンでは依然ペプシコを大きく上回っているのです。
                   

                  さらに言えば、ペプシコの場合飲料以外のスナック等の事業がマージンのけん引役であり飲料事業はどちらかと言えばお荷物事業なのです。
                   

                  その意味でかたくなに保有を続けて来たバフェットも、やはりその事業価値を高く評価していることは間違いありません。

                   

                  「いつかはコカコーラ。」

                   

                  現在のマージンを維持しつける限り当方の思いが変わることはないでしょう。

                   

                  (投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。)

                   

                   

                   

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                  2019.03.29 Friday

                  ロイヤルダッチシェルから配当受領 増配ゼロ継続もこの銘柄に十分満足している理由

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                    3月26日にエネルギー大手のロイヤルダッチシェル(RDS.B)からの配当金を受領しました。

                     

                    今回も前回12月の支払い時と同様、1株当たり0.94ドルということで、過去の積み上がり状況は以下のとおりとなっています。
                     

                     

                     


                    この銘柄を初めて購入したのが2014年、当時原油価格が大暴落していたさなか、配当利回りの高さからの購入だったわけですが、その後も原油価格の下落は止まらず、含み損がどんどん拡大する中で、

                     

                    いつかは反転するはず。

                     

                    という考えの元、2017年までひたすら買い増しを続けました。

                     

                     

                    そして、その結果米国株のポートフォリオに占める割合は断トツの34%(2月末時点)
                     

                     

                     


                    これはこれで投資のセオリー、すなわち一つのカゴに多くの卵を盛ってはいけない、に反する大きなリスクではあるのですが、その大量買いのお陰で昨年は年間で95万円にも上る配当金を受領したわけです。
                     

                     

                    一方の増配率の方ですが、残念ながら以下のとおり2015年以降はゼロの状況。
                     

                     

                     


                    ただ購入時の平均配当利回りが6%を大きく超えていたこともあり、増配ゼロは想定内、十二分に満足しています。

                     

                    原油価格は界的な景気後退懸念、米中貿易摩擦の激化、米国・ロシアでの原油生産量の増加等の影響から昨年の10月以降は急落しましたが、その後今年に入ってからは持ち直しの状況となっています。

                    業績の方は今後も原油(及びガス)相場の変動に振り回されることになるでしょうが、この銘柄を売却するつもりはありません。
                     

                     

                    もちろんその理由は、上記のとおり購入時の高い配当利回りにもありますが、過去において1バレル100ドル超えから30ドル割れへのジェットコースター的大急落を経験した際にも決して減配しなかった、という事実がその考えを後押ししてくれていることは確かなようです。

                     

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                    2019.03.26 Tuesday

                    ドミニオン・エナジー(D)より配当受領 分散投資にはうってつけのこの銘柄を多く買えない理由

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                      3月22日に2月に購入したばかりの公益事業銘柄、ドミニオン・エナジー(D)からの初めての配当金が入金しました。
                       

                      ドミニオン・エナジーと言ってピンとくる方はほぼいないでしょうから、念のため会社概要のおさらいです。

                       

                       

                      会社概要

                       

                      ドミニオン・エナジーは米国の電力、ガス事業持株会社。天然ガスの貯蔵量で知られる。
                       

                      バージニアとノースカロライナ州で発電、送電、配電事業を展開する。
                       

                      米国北東部、中部、中西部で規制天然ガスの輸送・供給パイプラインと貯蔵施設の運営。
                       

                      また、天然ガスの収集と副産物の抽出のほか、液化天然ガスの輸入、貯蔵に従事する。
                       

                      米国15州で事業を行う。

                       

                      (YAHOOファイナンスより)

                       

                       

                      今回の1株利益は0.918ドルとなっており、前回までの0.835ドルに対して約10%もの増配となっています。
                       

                       

                      また、過去の増配率は以下のとおりとなっており、右肩上がりの高い増配率が見て取れます。

                       

                       

                       

                       

                      この銘柄の購入時点での配当利回りは約5%、この先もこれまでと同程度の増配を続けてくれたらホルダーとしては申し分ありません。
                       

                      ご存じのとおり、現在の当方のポートフォリオは保有上位3銘柄(ロイヤル・ダッチシェル、AT&T、アルトリア)で6割を超えている状態。
                       

                      今後はできるだけ分散化をはかるつもりです。
                       

                      その意味では、この銘柄は利回りと言い増配率といいまさにうってつけ。
                       

                       

                      ではあるのですが、現時点では大幅に買い増しするつもりはありません。
                       

                       

                      その一番の理由が原子力発電所の存在。
                       

                      実はドミニオン・エナジーは原子力発電所を保有しているのです。
                       

                      (会社ホームページを確認したところ3か所となっていました。)
                       

                      実はこれ、現在保有している同業のサザン(SO)も同様。
                       

                      ということで、当方としてはドミニオンとサザンを合わせてその保有割合はMAXで全体の5%程度と考えています。
                       

                       

                      別に発電事業のすべてが原子力というわけでなし、原子力発電所があるというだけでそこまでこだわる必要はないのでは?
                       

                      と言われればまったくそのとおり。
                       

                      ではあるのですが、これはもういい悪いというよりポリシーの問題。
                       

                      東日本大震災でのあの惨状、さらには原子力発電所を持つ県に居住する者として、いくら米国本土ではほぼ地震がないとは言え、ここは譲れません。

                       

                      (投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。)

                       

                       

                       

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