不良中年の米国株(アメリカ株)投資でアーリーリタイア

世界最大のスーパー、巨人ウォルマート（WMT)が現地時間の5月17日に第1四半期決算を発表していましたので早速確認。
 

概要は以下のとおり。

まず売上は為替で助けられた部分（1.7％分）があるとは言え、ネット部門の販売が好調で前年同期比で4.4％の増収と好調。
 

セグメント別に見ると以下のとおり特に海外が好調（為替の影響を除いても4.5％の増収）となっています。

その一方でネット通販拡大のための値引きや投資の増加と燃料価格上昇に伴う輸送費の増加等により営業利益は1.6％の減益。
 

さらに為替の影響を除いた場合は4％の減益となりました。
 

こちらもセグメント別に確認すると利益の7割以上を占める総本山の米国の不振が目につきます。

また当期利益と1株利益の3割に迫る大幅減益の要因ですが、こちらは米国会計原則の変更によって投資しているJD.COM社の株価を時価評価しなければならなくなったことによる損失計上によるところが大きいのですが、これは実現損ではなく評価損。

ということで、1株利益は市場予想を上回ったにもかかわらず発表当日の株価は下落。
 

アマゾンとの熾烈な競争もあり、ネット通販強化へと激走を始めたこの銘柄、株価の下落は先行きへの投資家の不安の表れかもしれません。

しかし個人的には「ウォルマート、いまだ余力あり。」と考えています。
 

その理由はキャッシュフロー。

確かにキャッシュフローも前年同期比で悪化はしていますが、増配を続けていても配当をまかなえるだけの十分なキャッシュは生み出している状況。
 

そしてそれはここ数年の極めて安定したフリーキャッシュフローと配当性向を見ても明らか。

今後のアマゾンとの対決が益々楽しみです。

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日本銘柄の日産自動車（7201）が5月14日に2018年3月期決算を発表しました。
 

当方が保有する数少ない日本銘柄としてこの銘柄を購入したのが昨年の9月、そしてその直後にあの無資格者による完成検査問題が発覚したのをつい昨日のことのように覚えています。
 

（それにしても生まれて初めて購入した米国銘柄のシティグループと言い、当方が購入した直後にめったやたらに起きない大問題（シティグループの場合はあのリーマンショック）が起きてしまうのはいったいどういうことなのでしょうか、、、（嘆き））
 

購入理由はなんと言っても購入時5％近かった配当利回り＆驚異的な増配率（以下）と約8倍という低いPER。

この無資格者問題については、売上全体に占める割合が約10％の日本市場のみの問題であり、それほどの大問題とはならないであろう、という内容の記事を書いていたのですが、果たしてどのくらいの落ち込みとなるのか、内心ドキドキしながら決算短信を確認することに、

その概要は以下のとおり。

売上高の方は心配された日本でも増収を確保し、前年同期比で2％の増収。
 

しかし、営業利益は以下のとおり日本と北米が落ち込んだことが響いて2割を超える減益となりました。
 

そして日本の落ち込み理由はやはり国内の完成検査問題の影響、そして米国は販売会社の在庫調整を含む販売費の増加。
 

当方の楽観的な見方に反してこの問題の影響の大きさが明らかに。
 

しかし、当期純利益の方はライバル他社と同様米国の税制改革法による法人税等の減少により二ケタ増益を達成。
 

と総じてみれば許容範囲の決算内容だと思っています。
 

そして何といっても注目は配当。
 

結果的に当期利益は増益とは言うものの他力本願、今回の大問題と営業利益の落ち込みから増配はあるのか不安を感じながら配当額を確認。

すると、

期末分は事前予想から変更はなく1株当たり26.5円。（もちろんこれは想定内。）
 

大注目の今期（2019年3月期）の年間配当は57円。
 

前期の53円から7.5％の増配率となりました。
 

もちろん確定ではないものの、インカムゲイン投資家として投資家みよりに尽きる瞬間。
 

ただ不安要素も。
 

以下は配当性向（連結ベース）の推移ですが、今期予想は過去2年の20％台から大きく跳ね上がることに、、、
 

増配は増配でうれしいものの、あまり無理するなよ、と心配もしてしまう。
 

このあたりは小心者の投資家としての複雑な心境とも言えます。
 

この銘柄はルノーとの資本関係の変更をめぐる厄介な問題を抱えており、こちらも不安要素と言えますが、今期は様子見（ホールド）で行く予定です。

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シリアルとインスタント食品大手、ケロッグ（K)が現地時間の5月3日に第1四半期決算を発表しました。
 

ケロッグと言えばコーンフレークやグラノラと言ったシリアルが有名ですが、2012年からはもともとP&Gの食品部門が販売していたポテトチップスのプリングルズ（ス）の販売をしていることは意外に知られていないのではないでしょうか。
 

以前の記事でもご紹介しましたが、当方はこの銘柄を「さしたる理由もなく暴落したら是非購入したい銘柄」の一つとして定期的にウォッチしています。
 

決算の概要は以下のとおり。

GAAPベースでは売上高は前年同期比で4.7％増。
 

そして営業利益、1株利益ともに2ケタ、それも50％以上の増益。
 

ということでこれだけを見れば非常にすばらしい決算なのですが、我々が判断材料する際により重要視するのは特殊要因を除いたNON-GAAPベースと言われるもの。
 

それがこちらになります。

売上高は為替のプラス影響を除いた場合は前年同期比で2.2％の増収、さらにRXBAR社の買収分等を除いた調整後の売上では0.6％の微増となっています。
 

だたこの0.6％という数字もここ数四半期では最高の伸び率を記録。

営業利益の方は売上高の増加と生産性向上等により5.1％の増益を確保。
 

そして1株利益は税制改革（法人税減税）の影響もあり1.07ドルから1.19ドルへと2ケタ増益を達成しています。

但し、調整後の売上高をセグメント別に見ると前年第4四半期同様主力の北米市場でのスナック菓子（4.2％減）とシリアル（2.4％減）が減収となっている状況に変わりはありませんでした。

キャッシュフローについてみると以下のとおり営業活動によるキャッシュフローは大幅な改善が見られます。
 

（通常はマイナスの投資活動によるキャッシュフローは前年度においてプラスとなっていますが、これは特殊要因によるものです。）

ということで、前四半期同様売上高が伸び悩む中でも利益を捻出している状況に変わりはなく、ある意味安心した次第です。
 

ただ現在の予想PERは14倍、また配当利回りは3.6％ということで、残念ながら「さしたる理由もなく暴落」している状況とはなっていません。
 

購入までにはまだまだ株価の下落が必要といったところでしょうかねぇ〜。

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マクドナルド（MCD)が現地時間の4月30日に第1四半期決算を発表しました。

概要は以下のとおり。
 

売上高は９％減の51億3900万ドル。これは以前同様会社戦略である直営店を売却して収益性の高いフランチャイズ店に移行したことが主因であり、計画どおり。
 

この影響を排除した既存店売上高で見るとメニューの値上げで客単価が上昇し、5.5％増と11四半期連続での増加となりました。
 

営業利益はフランチャイズ店の利益が増加し5％の増益、そして1株利益も17％増と二ケタ増益と好調。

一方為替の影響を除いた場合の増減は以下のとおりとなっており、他社同様やはりドル安に助けられた面があることは否定できないでしょう。
 

但し以下地域別の状況を見るとわかるのですが、為替の影響のない（当たり前）主力の米国市場において増収・増益となっていることから、好調を維持し続けていることがわかります。
 

ということで、直営店からフランチャイズ店への移行を進めつつ増益を確保する、という戦略は昨年同様現在もうまく回っているようです。
 

以下は直近の増配率（支払いベース）の推移ですが、昨年は業績が好調だったことから過去2年の4.9％から6.1％へと増配率がアップしており、今期（2018年）も仮に増配しない場合で計算しても年率5.5％の増配率は確定しています。
 

しかし、「ではインカムゲイン投資家として今投資するか？」となれば話は別。
 

もちろんその理由は現在の2.4％という低い配当利回りと20倍を超えるPERから来ていることは言うまでもありません。

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飲料・スナック大手のペプシコ（PEP）が現地時間の4月26日に第1四半期決算を発表しました。

概要は以下のとおり。

売上高は前年同期比で4.3％の増収ですが、このうち為替分がプラス2％ほどありますから、これを除くと実質2.3％の増収。
 

セグメント別に見ると前の第4四半期同様、北米の飲料部門が販売数量の減少（3％）により2％の減収となっており相変わらずこの部門の不振が続いている状況となっています。
 

利益の方ですが、リストラ、減損費用等の特殊要因を除いたNON-GAAPベースでは以下のとおりとなります。

営業利益はセグメント別で見ると以下のとおりとなっており、北米合計でマイナス、売上同様特に飲料部門の不振が目立ちます。

この悪化要因ですが、以下をご覧ください。

こちらは悪化の要因を主な原因別に見たものですが、これを見ると原材料費の上昇とすでに発表されていた税制改革による法人税減税の恩恵を従業員に還元するためのボーナスの支払いが大きな影響を与えたことがわかります。
 

このうちボーナスの方は一回限りの費用ですので今後の業績を考える上で気にする必要はないのですが、心配なのが原材料費の上昇。
 

海外が好調と言ってもやはり主力は国内、今後もこの傾向が続くようであれば将来の増配率に暗雲がたれ込めるような気がしているのは少々考えすぎでしょうか？

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オイルメジャーのロイヤルダッチシェル（RDSB)が現地時間の4月26日に第1四半期決算を発表しました。
 

この銘柄の場合、原油価格を見れば決算がある程度予想できるとは言え、”企業は生き物”何が起こるかわかりません。
 

ということで、現在この銘柄への投資割合が極めて高い小心者中高年投資家としてはどきどきしながらの確認です。

概要は以下のとおり。

売上高（その他の収益を除く）は以下ガソリンと天然ガス価格の上昇に支えられ、前年同期比で24％の増収。

純利益の方は価格上昇による精製・輸送・販売等のダウンストリーム事業の30％の減益、また前年度に税金の戻しがあったにもかかわらず、アップストリーム事業の大幅な増益等で前年同期比で67％の大幅な増益を達成。
 

やはりこの業界は原油・天然ガス価格の上昇⇒売上の増加でなんぼ、という世界（？）であることを再認識させてくれました。

一方でキャッシュフローは支払い税額の増加等でほぼ横ばい。

これが嫌気されたのかはわかりませんが、発表当日の株価は下落、どうやら決算数値がキャピタルゲイン投資家の思惑どおりではなかったようです。
 

また、今回合わせて発表された配当は前回と同額の1株当たり0.94ドル（ADR)でさすがに増配というわけにはいきませんでした。

ただ、昨年発表した事業戦略の一つである”2018年から2020年までの250億ドルの自己株買い”の計画を変更していないのは心強い限り。

以下のとおりここ最近の原油価格の方は右肩上がりで推移しています。

「少なくとも今回のように1バレル60ドル近辺を維持している限り、現在の配当が減配されることがなく維持される可能性が極めて高い。」という事実がホルダーにとっての何よりの精神安定剤と考えますがいかがでしょうか。

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たばこ大手のアルトリア（MO）が現地時間の4月26日に第1四半期決算を発表しました。
 

概要は以下のとおり。

売上高は主力の紙巻きたばこが数量の減少（4.1％減）を値上げで補えず0.8％の減収となったものの、無煙たばこが値上げと前年度はリコールがあった影響もあり金額ベースで二ケタ増となり、全体で0.4％の増収となりました。

加熱式たばこが米国内ではいまだに販売認可されていない状況を考慮すれば、十分合格点と言えるのではないでしょうか。

一方当期純利益と1株当たりの利益が30％増となった理由は、他社同様税制改革（法人税減税）の影響といつものとおり（？）ビール大手のABインベブ/SABミラーへの投資に関する収入増によるもの。

特殊要因（主にABインベブ/SABミラーへの投資関連）を除く1株利益も30％の増収となっています。
 

ということで、相変わらず安定の決算内容。

また今回も配当性向80％の維持を発表、さらに計画どおり5.1憶ドルの自己株買いを実施するなど株主還元第一の姿勢に揺らぎはありません。
 

（日本企業に爪の垢を煎じて飲ませたい。）

株価の方は先日もお伝えしたとおり、4月18日以降70ドル台から一気に50ドル台へ急落、さらに決算発表後も下落しています。
 

その結果配当利回りも3％台からなんと5％台へ急上昇。
 

一気に投資妙味が出てきています。

米国内では加熱式たばこが認可されていない中で、じり貧状態が続くのは明らかですが、それは今に始まった話ではありません。
 

長い歴史においていわばいい意味で市場の予想を裏切り続けてきたこの銘柄、今後に期待を持ってしまうのは楽観的過ぎるでしょうか？

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通信大手のAT&T（T)が現地時間の4月25日に第1四半期決算を発表しました。
 

概要は以下のとおり。

売上高は前年同期比で3.4％の減収となっており、特殊要因である会計処理の変更による影響を除いた場合でも1.1％の減収でした。
 

内容を見ると、ワイアライン事業、国内ビデオ、ワイヤレスサービスは減少の一方でワイヤレス機器と戦略的ビジネスサポート部門は増加。
 

営業利益は減益ですが、当期利益については税制改革（法人税減税）の影響から3割以上の増益、という構図はライバルベライゾン（VZ）と同様。

尚、利益について特殊要因である年金処理や合併による影響を除いたいわゆるNON-GAAPベースでは以下のとおりとなっています。

残念ながらこちらでも営業利益は利益率こそ上昇したものの、売上高の減少もあって減益となっている状況が見て取れます。

続いてキャッシュフロー。

AT&Tの場合キャッシュフローベースの配当性向も開示しており、こちらを見ると若干悪化。

ということで、全体的に見れば可もなく、不可もない決算でありまあまあ御の字と言えるのではないでしょうか。
 

以前の記事でもご紹介しましたが、現在AT&Tはタイムワーナー買収に対する米司法省の提訴に関する審理の真っ最中であり、まもなく最終陳述が行われる予定。
 

市場がほぼ飽和状態の中で、やはりこの買収の成否がこの会社の今後の事業拡大、さらには毎期図ったように0.04ドルづつというほふく前進的に低減を続ける増配率からの脱却に大きな影響を与えることは間違いのないところ。

そういった意味で今回の可もなく不可もない決算はこの買収案件の重要性を再認識させてくれた、と言えるのではないでしょうか。

タイムワーナーに関する過去記事はこちら。

現在審理中のAT&T(T)のタイム・ワーナー(TWX)買収 承認された場合、増配？それとも減配？

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通信大手のベライゾン（VZ）が現地時間の4月24日に第1四半期決算を発表しました。

概要は以下のとおり。

売上高は主力の携帯事業が底堅く推移し、前年同期比で6.6％増、買収等の特殊要因を除いた場合でも3.2％増と好調。
 

気になる新規契約件数（プリペイドを除く）は携帯電話やタブレットの契約は減少となったもののスマートウォッチの契約増でプラス成長を維持し、26万件の純増となりました。

営業利益率の方はほぼ横ばいでしたが、純利益は3割以上の増益、もちろんこれは税制改革（法人税減税）という強い味方があったため。
 

特殊要因を除いた1株利益でも23％の増益達成となりました。

またキャッシュフローは税制改革の恩恵と前年度の特殊要因もあり、大幅に改善しているのが見て取れます。

ということで、税制改革といういわば他力に助けられたとは言え、市場がほぼ飽和状態の通信業界において売上の伸びは朗報と言えるのではないでしょうか。
 

以下のとおりベライゾンのここ最近の増配率は市場の状況同様低空飛行で推移しています。

ただ現在の予想配当利回り4.8％という高さを考えれば、購入にあたり「この銘柄は増配を続けてくれるだけでほぼその目的を果たしている。」と考えるのはインカムゲイン投資家の中で当方一人だけではないでしょう。

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キンバリークラーク（KMB)が現地時間の4月23日に第1四半期決算を発表しました。

会社一口メモ

 

キンバリークラークは消費財メーカーでありヘルスケア及び衛生用品を世界各地で製造、販売しています。

 

主な製品は、おむつ、ティッシュペーパー、ペーパータオル、失禁ケア製品、手術衣、使い捨てマスクなどですが何と言っても有名なのはティッシュペーパー。

ティッシュペーパーと言えばキンバリー、キンバリーと言えばティッシュペーパーの生みの親。

 

「えっ、キンバリーのティッシュなんか知らない。」という方でもクリネックスという名を聞けばピンと来る方も多いのではないでしょうか。

 

実は以前書いたとおり当方はこの銘柄を「さしたる理由もなく暴落したら是非購入したい銘柄」の一つに指定し、良い意味での監視を続けています。

前回の2017年12月決算時発表のとおり、キンバリーは新たなコスト削減目標を設定（通称 FORCEプログラム）し、2018年から2021年までの4年間で総額15憶ドル以上のコスト削減を目指しています。
 

さらにこれに追加して”2018年グローバル リストラクチャリング計画”も発表。

果たしてその成果が出ているのか、ということで早速チェックしてみることに。

概要は以下のとおり。

売上高は前年同期比で5％の増加、うち為替でのプラス影響が3％ありますから、これを除くと2％の増収ということで、いわゆる斜陽産業としてはまずまずの数字。
 

しかし利益を見ると営業利益が71％、当期純利益が83％の大幅減益となっています。

但しこの中にはリストラ計画実行に伴って発生する費用、いわゆる特殊要因が含まれています。

ということで、以下が特殊要因を除いた場合にいわゆるNON-GAAPベースでの数字となります。

残念ながらリストラ費用を除いた場合でも営業利益は前年同期比で3％の減益となっているのが見て取れます。
 

これは主に売価の下落やパルプ等の原材料価格の上昇を吸収することができなかったため。
 

にもかかわらず当期純利益が7％増益となっているのは、税制改革により調整後の税率が昨年の27.5％から22％へと減少したから。
 

いわば他力本願の増益と言えるでしょう。

一方キャッシュフローに目を転じると違った姿が見えてきます。

会社コメントでも「リストラ効果はこれから出てくる。」ということですから今後もモニターを続けていくつもりです。

他にもあります。「さしたる理由もなく暴落したら是非購入したい銘柄」関連記事はこちら

さしたる理由もなく暴落したら是非購入したい2銘柄（MKC＆K）をご紹介します

【続】さしたる理由もなく暴落したら是非購入したい2銘柄(KMB＆UNP)をご紹介します

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