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2018.06.08 Friday

電気通信銘柄日米対決 双方拮抗も現時点では日本銘柄になびかない決定的な理由

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    さて今回は携帯事業等、電気通信サービス銘柄で日米の銘柄比較を行ってみたいと思います。
     

    携帯事業に関して言えば、日本のビッグ3(NTT、KDDI、ソフトバンク)も米国ビッグ2(AT&T、ベライゾン)に引けを取らない業績を上げているという漠としたイメージがありまして、具体的な数字で比較してみようというわけです。
     

    尚、比較にあたり使用したのは最近すっかりはまっている(?)営業キャッシュフローマージンです。
     

     

    その結果が以下となります。
     

     

     


    御覧のとおり、電気通信サービスの枠にとらわれず壮大なビジョンをお持ちのある意味毛色の異なるソフトバンクは別にして、日本電信電話とKDDIは米国2社とほぼ拮抗しているのが見て取れます。
     

    この数字だけを見れば何も米国銘柄にこだわる必要はないように思えます。
     

    しかし、

     

    「いやいや、インカムゲイン投資を前提とすれば大事なのは配当、そっちはどうなってるの?」

     

    ということで最近の増配率も比べてみることに。
     

     

    それがこちら。
     

     

     


    あらあら、な〜んと増配率は米国銘柄を上回っているではありませんか!
     

    「米国銘柄、米国銘柄って言ってるけど、日本銘柄だって捨てたもんじゃないどころか、日本銘柄の方が魅力的じゃないの!」

     

    というご意見もあろうかと思いますが、投資期間をそれほど長く取れない中高年インカムゲイン投資家にとって増配率が重要なのはもちろんですが、それ以上に重要なのが購入時の配当利回り。
     

     

    ということで、現在の利回りがこちら。

     

     

     

     

     

    日本銘柄の配当利回りも決して悪くはないのですが、その差は大きい。
     

    計算すればわかりますが、購入時の利回りの差を挽回するのは結構大変なのです。
     

    しかも購入時の利回りは確定していますが、その後の増配率は会社の状況次第。
     

    挽回のためには結構な時間を必要とします。
     

     

    ちなみにこちらは現在の配当性向となります。
     

     

     


    株主還元という面で日本銘柄は米国銘柄に劣っているというのが良くわかるかと思います。
     

     

    ということで、確かに通信業界の場合日本銘柄も米国銘柄に十分対抗できる数字はたたき出しているわけですが、購入には株主還元のさらなる強化が必要なのではないかと思っている次第です。

     

    以上、ご参考まで。

     

    (投資は自己責任にてお願いいたします。)

     

     

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