さしたる理由もなく暴落したら是非購入したい2銘柄(MKC&K)をご紹介します

 

 

 

タイトルのとおり、現在皆さんの中で「とっても買いたいんだけど残念ながらちょっと今は手は出せないなぁ〜。」っていう銘柄ってありませんか?
 

当方は結構ありまして、、、
 

 

ということで、今回は業績の急激な落ち込み等、明らかな理由がないにもかかわらず株価が急落した場合に買いたい銘柄を取り上げてみました。

 


ケロッグ(K)

 

ケロッグと言えばコーンフレークやグラノラといったシリアルやインスタント食品の大手メーカーです。
 

ただ、2012年からもともとはP&Gの食品部門が販売していた日本でもお馴染みのポテトチップスのプリングルス(ズ)の販売をしていることは意外と知られていないのではないでしょうか。
 

 

 

      

 

 

まず直近の営業利益率(修正後)は以下のとおり2014年の大幅減益からリストラを実施、現在は回復途上にあるところです。
 

 

 

 

さらに昨年コカ・コーラやビール大手アンハイザー・ブッシュ・インベブで幹部を務めた新CEOが10月2日付で就任し、今後の手腕に期待が集まっています。

 

 

調整後の1株利益(潜在株式調整後)もほぼ同様に回復途上といったところでしょうか。

 

 

 

 

ここ最近の増配率は過去の数字から見ればさびしい限りではあるものの、それでもこの安定感はなかなか捨てがたいものがあります。
 

 

 

 

ただ世の健康志向の高まりとともにここのところ右肩下がりとなっている売上高については、買収でもしない限りは急激な上昇の可能性は低いと思われます。

 

株価の方は2016年7月をてっぺんにその後は下降傾向となっており、現在の配当利回りは3.4%とまずまずの水準ではあるものの、今後高い増配率をたたき出すことは厳しい状況下、この水準で手を出すのはちょっと、、、という状況。
 

 

ただこれが暴落によって5%近くになれば話は別、、、

 

 

 

マコーミック(MKC)

 

マコーミックと言えば言わずと知れたスパイスの大手。

 

 

その会社概要は以下のとおり。

 

・McCormickはアメリカ合衆国メリーランド州に本社を構える世界最大のスパイスメーカーです。
 

・アメリカ各地はもとよりヨーロッパ、中南米、アフリカ、インド、中国、東南アジアなど世界各地に支社、工場

を持ち、その各地でスパイスのリーディングブランドとして活躍、特に北米とイギリス、フランスでのシェアは約3割〜5割にまで達しています。
 

・そのグローバルネットワークと長年培ってきた技術と知識をいかし、「Brings Passion to Flavor(味に情熱をそそぐ)」を合い言葉に創立以来100年以上にわたり豊かな食卓を提案しつづけているのです。
 

・その中でも、市場規模約2,000億円といわれるスパイス大国であるアメリカにおいてMcCormickは、他の追随を許さないNo.1ブランドとして躍進を続けています。
 

・その基盤となるのは高い品質評価技術と世界各地にはりめぐらされた原料調達網。これらを駆使し、常に高品質のスパイスを提供することでお客様の強い支持をいただいております。

 

(以上、日本での取り扱い会社 ユウキ食品(株)会社ホームページより抜粋)

 

 

     

 

 

 

まず直近の営業利益率(修正後)は以下のとおりとなっており、非常に安定しています。

 

 

 

 

また、調整後の1株利益(潜在株式調整後)もご覧のとおり右肩上がり、好調に推移しています。

 

 

 

 

さらに2017年には事業規模・商品シェア拡大のため「フレンチマスタード」や「フランクス・レッドホットソース」で有名な英国レキットベンキーザー・グループの食品事業「RBフーズ」を42億ドル(約4700億円 発表ベース)で買収、その効果が今期第1四半期からしっかりと表れたところです。
 

 

ここ最近の増配率も以下のとおり文句なし。

 

 

 

 

ただ、残念ながら現在の配当利回りは2%にとどまっており、とても手は出せない状況。
 

 

もしこれが暴落によって4%を超えるようなことがあれば、、、


 

以上、たらればとなってしまいますが、これら銘柄については例えば大手ファンドの大量売却等で一時的に株価が暴落した場合、購入したい銘柄としてウォッチを続けたいと思っています。
 

(投資にあたっては自己責任でお願いいたします。)

 

 

 

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正直者 | 銘柄研究 | 05:05 | comments(0) | trackbacks(0) | - | - |

優待が魅力の日本銘柄 すかいらーく(3197) わずか11年で投資回収率100%も安易に購入できない理由とは

 

 

 

以前にも書きましたが、ガストやバーミヤンでおなじみの日本銘柄、すかいらーく(3197)については、本来の目的であるインカムゲイン投資とは離れたところで隠れた購入候補となっている銘柄です。
 

の理由は家族サービス、というか家族からこれ以上見捨てられないため。
 

という投資以上に重要な目的から。
 

 

どういう事かというと、現在我が家は妻と子供が大変仲睦まじく、父親である当方はその輪の中に入れない、という状況になっています。
 

その原因はもちろん仕事にかこつけた家事手伝いへの協力度合いを含む日頃の行いにあるのですが、さらに単身赴任によるブランク?も大きいのではないか、と分析しています。
 

そのような状況下、少しでも関係を改善したい、ということで思い立ったのがお食事券を使った家族サービス。
 

たいていの子供がそうであるように、我が家の場合も子供が外食好き、そして普段はなかなか外食にいかないとうことで、「食事が手に入ったから、たまには食事でも?」と誘えば

 

 

子供大喜び⇒妻もそれを見て喜ぶ⇒父(夫)の点数が上がる

 

のではないか、と目論んでいます。
 

我が家の場合、現金での誘いはNGです。
 

「教育費用で大変なのに、そんなのにお金を使うくらいなら自宅で。」となりますから。
 

 

そして食事券と言えば株主優待。
 

 

株主優待と言えば日本銘柄。
 

ということで調べたところ、身近にありかつ魅力的な優待を提供している会社、それがすかいらーく。

 

 

     

 

 

前述したとおりすかいらーくグループであるガストもバーミヤンも近所にありますからまさにうってつけ。
 

その魅力的な優待内容が以下となります。

 

 

 

 

また、現在の配当利回りは約2.5%ということで、優待と合わせた実質(手取り)利回りは株価1500円ベースでなんと6.4%にもなる計算。

 

仮に現在の優待と配当が継続される、という前提で計算すると購入からわずか11年で投資回収率が100%となる、ことになります。

 

 

但し、気になるのは昨年の11月に筆頭株主だった国際的投資会社のベインキャピタルが持株を売却したこと。
 

すかいらーくと言えば業績悪化から上場を廃止し、2011年にベインキャピタルの持つ外食産業でのノウハウを得て見事再生、2014年10月に晴れて再上場した経緯があります。
 

そのベイン、いわゆる外資がはずれたということで、株主を向いた経営が弱まるのではないか、という懸念が出てきました。

 

そんな矢先、2017年12月期決算は前期比で営業利益が約10%、純利益で約7%の減益発表。

 

 

こうなると優待内容が改悪される可能性が非常に高くなるわけでして、、、
 

 

ということでなかなか買いには踏ん切れない、というのが正直なところです。
 

やはり世の中そんなにうまい話はありませんねぇ〜。

 

 

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正直者 | 銘柄研究 | 05:04 | comments(0) | trackbacks(0) | - | - |

ユニリーバ(UL)の本社移転で我々米国株投資家が注意しなければならない重要なこと

 

 

 

食品・日用品の世界大手、ユニリーバ(UL)が3月15日、1930年から採用している米国・オランダの2本社制をオランダに一本化することを発表しました。
 

 

 

  

 

 

目的はM&Aなどに素早く対応できる経営体制にするほか、英国の欧州連合(EU)の離脱も本社統合を後押ししたものとみられています。
(EU離脱の影響については、ポール・ポールマンCEOは一本化は2年前から検討していたとしてこれを否定しましたが、、、)

 

 

目標は2018年末の完了ということですが、今回の決断は英国のEU離脱期限が1年に迫る中で他のグローバル企業にも影響を与えるのではないかと噂されています。

 

 

そのユニリーバですが、我々日本人米国株投資家が通常購入しているのは英国ADR銘柄(ティッカー:UL)ということで、現在は外国税がかかっていません。
 

一方ユニリーバはオランダでも上場しており、こちらもADRとして米国市場に上場しています。
 

こちらのティッカーはULではなくUNとなっており、オランダADR銘柄の場合は外国税額はゼロではなく15%が課税されることになります。

 

 

ということは、もし本社がオランダに一本化された場合、株式は引き続き英国市場でも上場され続ける可能性が高いとはいうものの、これまでの英国ADR銘柄扱いからオランダADR銘柄扱いとなり、外国税額が15%課税されることになると思われます。

 

 

但し、米国株同様確定申告によって外国税額控除をとれば外国税額分は還付されることになるわけで、実害はないと考えられます。(※但し限度額あり)

 

 

しかし、この銘柄をすでにNISA取引で取得している場合には注意が必要です。

 

 

なぜならそもそもNISAの場合は日本の所得税と住民税は非課税となっているわけで、二重課税とはなっておらず、外国税額控除がとれないから。
 

 

つまり、新たに課税されることになる15%分の税金は取り戻すことができなくなります。
 

 

ということで、NISAの場合今回の本社一本化によって実害がでるであろうことを抑えておく必要があります。

 

 

ところでロイヤルダッチシェル(RDSB)さん、まさかあなた本社移転など考えていませんよね?

 

 

<補足>
 

ユニリーバを含め海外ADR銘柄を保有する場合、配当の支払いベース通貨がドルかドル以外か、確認の上で投資することをお勧めします。
 

例えばユニリーバの場合であれば配当の支払いベースはユーロとなっており、米国上場ADRの場合最終的にこれをドル転してドルで支払われています。

 

従って元のユーロベースでは毎期増配していても、以下の2012年、2015年のように為替レートの変動によっては受け取り通貨であるドルベースでは前年比で減配となる可能性があるのです。
 

(もちろん逆のパターンもあるわけですが、、、)

 

 

 

 

これに対して例えばロイヤルダッチシェルの場合は、為替での影響は受けません。
 

以上、ご参考まで。

 

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正直者 | 銘柄研究 | 05:20 | comments(0) | trackbacks(0) | - | - |

【続】配当総額に見る日米格差  これだから米国株投資は止められない

 

 

 

3月24日付記事、「配当総額に見る日米格差 これだから米国株投資は止められない」にて通信業界とトイレタリー業界について日米の代表銘柄の配当総額の比較を実施し、あらためて米国銘柄の魅力を再認識したわけですが、好評につき(ほんとか?)他の業界について同条件での比較を行ってみました。
 

 

今回取り上げたのはヘルスケアと自動車。
 

 

まずはヘルスケアですが、前回同様業界の大手ということで、米国代表はファイザー、ジョンソン&ジョンソン、メルクの3社。
 

そして日本銘柄の方は武田薬品工業、アステラス製薬、そして大塚ホールディングスの3社の計6社としました。

 

 

その結果がこちら。

 

 

 

 

 

 

こちらも前回同様売上規模を考慮したとしても、米国銘柄の圧勝状況に変わりはありませんでした。
 

また今回比較を行ってあらためて認識したのは米国銘柄と日本銘柄の売上高の差。
 

グローバルで競争が激烈であり、また新薬開発のために莫大なコストが必要な業界にあっては規模の大小が大きな意味を持つことは間違いのないところ。
 

その意味で日本銘柄は厳しい状況にあるわけですが、規制で保護されている点も見逃せないところではあります。

 

 

これはわずか3年とは言え米国で生活した者としての実感です。

 

例えば当方を含む毛髪に悩む中高年の必需品、あのリアップの本家ロゲインの金額はなんとリアップの3分の1以下の値段でした!

 

 

 

では、日本が売上、利益でグローバルでも引けをとらない自動車業界はどうか?ということで比較したのがこちら。

 

 

 

 

 

これまで見てきた業界とは全く違う景色が。

 

売上ではトヨタが他を圧倒しているわけですが、それは配当も同様であり本田、日産を含めた日本銘柄が米国銘柄と十分渡り合えている状況が見て取れます。
 

ちなみに配当総額を売上高で割った場合(このような指標があるか不明ですが、というか恐らくないでしょうが、、)ご覧の通りとなっており、トヨタの優位性が見て取れます。
 

 

 

 

ということで、日本企業における自動車銘柄の国際競争力の高さは配当にも表れていた
 

と言ってもあながち的外れでもないような、、、
 

以上、ご参考まで。

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正直者 | 銘柄研究 | 05:18 | comments(0) | trackbacks(0) | - | - |

現在審理中のAT&T(T)のタイム・ワーナー(TWX)買収 承認された場合、増配?それとも減配? 

 

 

 

通信大手のAT&T(T)が2016年にメディア大手のタイム・ワーナー(TWX)の買収を発表してからすでに1年以上が経過していますが、いまだ買収には至っていない状況となっています。

 

その理由が米司法省が買収を阻止するために提訴したこと。

 

今回ようやく3月19日から審理が開始されました。

 

 

      

 

関連記事⇒AT&T(T)のタイム・ワーナー(TWX)買収計画 法廷闘争へ のニュースをさほど気にする必要はない理由

 

 

最近のニュースでは審理は6〜8週間続くとのことで、6月には連邦裁の決定が下されるようです。

 

買収阻止か、承認か、トランプの圧力(?)も相まって買収が承認されるかどうかは予断を許しませんが、仮に買収が承認された場合インカムゲイン投資家として最も気になるのは、

 

 

配当がどうなるのか?

 

という点。
 

 

そこで今回独断と偏見で予想してみることに。

 

リリース資料によれば、今回の買収はタイム・ワーナーの株主に対してAT&Tが1株当たり53.75ドルを現金で、そしてAT&Tの株式を1株当たり1.4375株支払うことになっています。
(厳密にはAT&Tの株価が37.41ドルを下回るという条件での株数です。)

 

ということで、単純に考えれば買収によってAT&Tは株数が増加することになるわけです。
 

 

ではどのくらい増加するのか?ですが単純計算で、

 

 

タイム・ワーナーの現在の株数:約7億8千万株。
 

AT&T株の増加数:1.4375株×7億8千万株=11億2千百万株。

 

となります。

 

つまり買収によってこの株数分が新たに加わることになり、当然この分配当負担が増えるということになるわけです。
 

現在のAT&Tの株数は約61億万株ですからおよそ18.4%の株数の増加。

 

 

一方買収によって基本的にはタイム・ワーナーの利益分が新たに上乗せされることになります。

 

 

ちなみにタイム・ワーナーの今期予想利益(by SBI証券)は59億8千万ドル。
 

一方、AT&Tのそれは172億9千9百万ドル。

 

とAT&Tの3分の1程度の利益予想となっています。
 

 

あくまで単純計算ですが、もし個社ベースで予想どおりの利益となった場合、買収によってAT&Tの1株利益は買収前より増加することになるわけでして、、、

 

上記の前提だけで判断した場合ですが、これにシナジー効果による増加分も加味すると少なくともこれまでの判で押したような毎期0.04ドルの増配=毎年増配率低減からの脱却(つまり増配率UP)が大いに期待できそうなのですが、、、
 

 

 

 


いずれにしても6月の判決に大注目ですね。

 

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正直者 | 銘柄研究 | 05:11 | comments(0) | trackbacks(0) | - | - |

同じ通信銘柄だが、、、 ベライゾン(VZ)よりAT&T(T)を圧倒的に多く保有している理由

 

 

 

現在通信銘柄については、AT&T(T)とベライゾン(VZ)の両銘柄を保有しています。
 

その理由は、通信業界全体がほぼ飽和状態の中で、市場全体を買う、という方針から業界の2強を購入している、ということなのですが、米国株のポートフォリオに占める割合は以下のとおりAT%Tの20%に対してベライゾンがわずか2%とAT&Tが圧倒している状況となっています。
 

 

 

 


市場全体を買う、というポリシーからすればほぼ同額投資するのが合理的ではないのか?
 

という意見はごもっとも。
 

 

いびつの原因は、購入当時の配当利回りがAT&Tの方が魅力的であったこともありますが、キャッシュフローで見た場合にこれまではAT&Tが優位であったことも重要なポイントです。

 

 

どういうことか?

 

 

 

 

こちらは営業活動によるキャッシュフローの推移ですが、ここ2年はベライゾンの数字が落ちている状況。
つまり本業で稼ぐ力が落ちている状況が見て取れます。

 

 

続いてはフリーキャッシュフロー。

 

 

 

 

こちらもベライゾンがほぼ右肩下がりとなっているのに対して、AT&Tの方は2015年を除けば右肩上がり。
 

そして大幅なマイナスとなっている2015年は、衛星テレビ放送大手のディレクTVを買収したことによるものであり、一時的なマイナスも翌年以降の営業活動によるキャッシュフローの増加を見ればこの買収が間違いではなかったことがわかります。
(ちなみにディレクTVはバフェットが以前保有していた銘柄です。)

 

 

最後にキャッシュフローベースでの配当性向。

 

 

 

 

こちらもベライゾンの方は上昇傾向(=悪化)となっているのに対して、AT&Tは2015年以外はほぼ安定した数値となっているのが見て取れます。

 

 

ということで、将来の事は誰にもわからないわけですが、多額の設備投資を必要とする業界への投資においては、キャッシュがより重要度を増す、という考えが現在のようないびつな投資になっている背景にあったわけでして、、、
 

以上、ご参考まで。

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正直者 | 銘柄研究 | 05:15 | comments(0) | trackbacks(0) | - | - |

配当総額に見る日米格差 これだから米国株投資は止められない

 

 

 

 

今回はシンプルに配当総額で日米の銘柄を比較してみたいと思います。

 

 

もちろん配当額が多い=投資家一人当たりの配当額が多い、ということにはならないわけですが、同業種・同規模の会社であればそれを比較することは決して意味のないことではない、と考えています。

 

 

ということでまずは通信銘柄から。

 

取り上げるのは米国代表はご存知AT&Tとベライゾンの2強、また日本代表は3強のNTT、KDDI、ソフトバンク。

 

また規模を見るために売上高を併記しました。

 

 

 

 

 


日本銘柄の中では、売上規模を考えるとKDDIが健闘しているとは言え、ご覧のとおり1兆円!を超えている米国代表の圧勝。

 

 

続いてはトイレタリー用品から連続増配日本一でおなじみの花王と米国代表はもちろんP&G。

 

 

 

 

 

 

こちらも通信業界同様、売上規模(P&Gは花王の5倍弱)を考慮したとしてもP&Gの圧勝。

 

 

ちなみに連続増配ダントツ日本一の花王の増配年数は29期ですが、P&Gは約2倍の61年連続増配。

 

 

増配年数はもちろんのこと、配当額でも日本の雄花王を圧倒している状況が見て取れます。

 

 

ご存知のとおり配当の源泉は利益。

 

 

上記日米格差の裏には稼ぐ力の差である利益とそしてもう一つ、配当性向があることは言うまでもありません。

 

 

そして配当性向の差は株主還元方針の差。

 

 

このあたりに日本企業の根本的な問題があるような気がしてなりません。

 

以上、ご参考まで。

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正直者 | 銘柄研究 | 05:43 | comments(2) | trackbacks(0) | - | - |

次回購入銘柄はやはりベライゾン(VZ)で決まり? と考える客観的根拠とは?

 

 

 

1月24日付記事、

 

スクリーニングした結果たったの7銘柄! で判明した米国株式市場の過熱感

 

にて、銘柄選びのためにスクリーニングを実施した結果、対象となった銘柄が米国株式市場の過熱感によって、わずか7銘柄であることを報告しました。

 

 

その時の抽出条件は以下の3つ。

 

・S&P500全銘柄が対象(※SBI証券の場合は466銘柄)

 

・PER(実績ベース)は15倍以下

 

・配当利回りは4%以上

 

 

そして、その結果は以下のとおり。

 

 

 

 

あれから早2ヶ月。
 

その後米国株式市場は26,000ドル台から最近ではトランプの鉄鋼・アルミの輸入制限発動に端を発した貿易戦争への危惧もあり、24,000ドル台から25,000ドル台で膠着状態が続いています。

 

 

 

 

 

ということで、

 

「前回スクリーニング時と比較して少なくとも株価は下がっている今であれば対象銘柄がかなり増えているのではないか?」
 

という期待を胸に前回と同条件にて再びスクリーニングを実施してみることにしました。

 

 

その結果が以下となります。

 

 

 

 

意外や意外、予想に反して条件にかなった銘柄は前回からわずか2銘柄増えただけのたった9銘柄という結果となりました。
 

 

この結果から言えることは、総じて見ればまだまだ米国株は割高の状態が続いているということ。
 

 

これを見ても我々投資家が普段いかにイメージ・印象で物事をとらえているのかがよくわかります。(私だけ?)
 

 

つまり、株価の大幅な下落などがあった場合、どうしてもそのイメージが深く印象に刻まれてしまうということ。
 

 

そして今回の9銘柄を見ても、我々日本人投資家にとって馴染みのある銘柄と言えば、以下4銘柄くらいではないでしょうか。

 

 

・フォード・モーター

 

・ゼネラル・モーターズ

 

・メーシーズ

 

・ベライゾン・コミュニケーションズ

 

 

ということで、次回4月初旬の投資(購入)時は昨日の記事で取り上げたアルトリア(MO)とベライゾン(VZ)に絞り込まれつつある状況です。

 

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目標株価まであと少し アルトリア(MO)を購入できることが何よりの幸せと感じる理由

 

 

 

 

最近たばこ大手のアルトリア(MO)の株価が下落しています。

 

 

 

 

こちらは直近3ヶ月の株価の値動きですが、ご覧のとおり70ドルを大きく超えていた株価が右肩下がりの状況となっており、60ドルちょっとまで下落しているのが見て取れます。
(3月21日現在では60.1ドル)

 

 

配当利回りの方も4%割れの水準から現在は4.5%近辺まで上昇、インカムゲイン投資家にとってはかなり魅力的な水準まで上昇している状況となっています。

 

 

アルトリアと言えば増配、増配と言えばアルトリアと言われるように過去の増配率は文句のつけようがありません。

 

 

 

 

 

また、先日もお伝えしたとおり3月1日に次回4月支払い分の配当について、1株当たり0.66ドルから0.70ドルへの増配を発表したばかり。
 

そしてその前の増配は10月支払い分の0.61ドルから0.66ドルへの増配、ということでなんと1年で2回の増配を実施。
 

この期間で見れば0.61ドルから0.70ドルへと14.8%もの増配となっている事実を見逃すわけにはいきません。

もちろんその源泉は安定した業績。

 

 

 

 

現在の当方の投資基準である配当利回り5%程度、つまり株価で56ドルまであと少しのところまで来ています。
 

 

今回の下落はアルトリアの業績に重大な懸念を抱かせるような案件があるとは考えていなかったため、意外感をもって受け止めています。
 

 

70ドルを超えている時にはまさかこんな株価になろうとは予想もしていませんでしたので、少々興奮気味。

 

 

だた、株というのは追い始めた途端、逃げるもの。

 

 

これは過去の経験からの実感です。

 

世の中そんなにうまくいかないでしょうが、5%と言わず4月初旬の購入タイミングで60ドル割れしているようであれば、購入する可能性大です。

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ライバル対決 エクソンモービル(XOM) vs ロイヤルダッチシェル(RDSB) 何かが変わりつつあると感じるのは気のせい?

 

 

 

 

2017年の下半期から上昇を続けていた原油相場も今年に入ってから反転、エネルギー銘柄の株価もいっときの勢いはどこへやら、すっかりおとなしくなってしまいました。

 

 

現在このセクターの銘柄としてロイヤルダッチシェル(RDSB)を保有していますが、ライバルと言えばアメリカ代表のエクソンモービル(XOM)。

 

 

そこで今回はこの2社について、基本的な数値で比較してみることにしました。

 

まずは売上高。
 

 

 

 

エネルギー銘柄の場合、基本的に業績は原油・ガス価格と連動しているわけですが、2社とも同じような動きを見せており、ロイヤルダッチシェルがエクソンモービルを上回る状況が続いています。

 

但し、2017年に両者の差が広がっているのが見て取れます。
 

これは2016年にロイヤルダッチシェルが英国ガス大手のBGを買収した効果が大きいと思われます。

 

 

続いて利益。
 

 

 

 

こちらは営業利益率(減損損失等の特別費用は除く)の推移ですが、ご覧のとおり2015年まではエクソンモービルが圧倒。
 

ところが2016年にロイヤルダッチシェルが逆転すると2017年はその差をさらに広げている状況が見て取れます。

 

 

そして調整後1株利益。
 

 

 

 

こちらも両者ともに売上高とほぼ同様の動きとなっていますが、気になるのは原油高を謳歌していた2013年、2014年レベルを100とした場合に、ロイヤルダッチシェルが絶頂期のほぼ8割程度まで回復しているのに対して、エクソンモービルの方はいまだ半分にも満たない状況ということ。

 

 

最後はキャッシュフロー。

 

 

 

 

こちらは営業活動によるキャッシュフローの推移ですが、こちらも売上にほぼ連動している状況とともに、売上で劣るエクソンモービルが2016年まではロイヤルダッチシェルを上回る状況が続いていました。
 

 

このあたりがエクソンモービルの稼ぐ力のすごさ、自力の差だと思っていたのですが、それが2017年には逆転しているのが見て取れます。

 

 

但し、同時期の増配率の推移は以下のとおりエクソンモービルが圧倒している状況。
 

 

 

 

これまで、何やかや言ってもやはりエクソンモービルには余力がある。

 

 

と思っていたのですが、ファンダメンタルズの各数字を眺めながら、

 

 

ここ最近で何かが変わりつつある。

 

 

と感じてしまうのは単なる気のせいでしょうか。

(投資は自己責任でお願いいたします。)

 

 

 

 

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