2019.05.03 Friday

IBMが増配発表 3.2%増配と残念な結果もホールドを決めた理由

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    まっ、まさか増配しないなんてことは、、、IBMに感じる一抹の不安とは? にて、IBMの配当の発表が今年は4月30日に発表されるはず、と書きましたが予想どおり4月30日にその内容がリリースされていました。

     

    次回6月10日支払いの配当はこれまでの1株当たり1.57ドルから1.62ドル。
     

    3.2%の増配となりました。

     

    昨年はから1.50ドルから1.57ドルへの増配で4.7%の増配、また以下が最近の支払日ベースの増配率の推移ですが、残念ながら一直線の右肩下がり状態に歯止めがかからないどころか、さらに加速している状況。
     

     

     

     

     

    ただ当方当面この銘柄をホールドすることにします。
     

    その理由ですが、正直今回の配当発表にあたってはレッドハットの巨額買収もあり、最悪増配なしの可能性もあると思っていました。
     

    それが率こそ下がったものの、増配を継続した、という事でほっと一安心というのが正直なところ。

     

     

    そして、先般の発表した第1四半期決算は減収減益決算だったのものの、キャッシュフローの方は以下のとおりマージンもフリーキャッシュフローも悪化しているどころかむしろ改善しています。
     

     

     


    ということで、この銘柄を手放すのはレッドハット買収完了後の状況を見てからでも決して遅くはない、と考えているところです。

     

     

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    2019.04.16 Tuesday

    モンデリーズ・インターナショナル(MDLZ)より配当受領 クラフト・ハインツ(KHC)とたもとを分かったこの銘柄を売却しない理由

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      4月15日に食品大手、モンデリーズ・インターナショナル(MDLZ)からの配当金が入金しました。
       

      モンデリーズの場合、増配タイミングは毎年10月の支払い分ということで、今回の1株当たり配当も前回同様0.26ドルとなっています。
       

      モンデリーズと言っても日本ではあまり馴染みがないかもしれませんが、スナック、飲料、チーズ、加工調理済み食品、各種加工生鮮食品などを製造、販売する飲食品メーカです。
       

      その社名は知らなくてもビスケットのリッツやキャンディーのホールズといった商品は一度は口にしたことがあるのではないでしょうか。
       

       

      この銘柄はもとをだどればクラフトフーズが、スピンオフによってクラフトフーズ・グループ(その後現在のクラフト・ハインツ(KHC))とモンデリーズ・インターナショナルに分かれた、という経緯があります。
       

      そしてクラフト・ハインツと言えば、先般36%もの大減配を発表、株価が急落したのは記憶に新しいところ。
       

       

      元は一つの会社だった、ということで、果たしてこの会社は大丈夫なのか?
       

      いくら海外がメインとは言え、もしやクラフト・ハインツの二の舞になるのでは?
       

       

      ということで、今回あらためて直近の業績を確認してみることに。
       

       

      まずは売上高と1株利益の推移から。
       

       

       

       

      ここ3年間は売上は横ばいとなっているものの、リストラの実施もあり利益の方は順調に増益となっています。
       

       

      続いては営業キャッシュフローマージン。
       

       

       

       

      こちらは直近の2018年では大幅に増加、さらに毎期10%を超えるマージンとなっているのが見て取れます。
       

       

      そして過去の増配率は見事しか言いようがありません。
       

       

       


      ちなみに営業キャッシュフローから設備投資、さらには配当を差し引いた残りの金額、残額(紫のグラフ)は常にプラスとなっており、上記増配が決して無理をしているものではないことがわかります。
       

       

       

       

      ということで、クラフト・ハインツとたもとを分かったこの銘柄ですが、現時点ではクラフトがたどった道とは別の道を歩んでいるようでほっとしています。

       

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      2019.04.15 Monday

      フィリップモリス(PM)より配当金入金 この銘柄の外国税率が10%ではなく、0.2%である理由とNISAでお得なわけ

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        4月12日にたばこ大手のフィリップモリス(PM)より配当金を受領しました。
         

        フィリップモリスの場合、昨年の増配タイミングは7月支払い時でしたので、今回も前回1月同様1株当たり1.14ドルとなっています。

         

        その前回支払い時、源泉税率が10%で計算されて支払われ大問題となったこの銘柄ですが、今回は無事0.2%の源泉で入金されていました。
         

        関連記事はこちら。

         

        おいおい、証拠はあがってんだよ! いったいどうなってんの! ということでSBI証券さんに聞いてみました その1
         

        おいおい、証拠はあがってんだよ! いったいどうなってんの! ということでSBI証券さんに聞いてみました その2
         

        おいおい、証拠はあがってんだよ! いったいどうなってんの! ということでSBI証券さんに聞いてみました その3
         

        おいおい、証拠はあがってんだよ! いったいどうなってんの! ということでSBI証券さんに聞いてみました その4

         

         

        通常米国株の場合源泉税率は10%。
         

        同じ米国株でありながらなぜフィリップ・モリスは0.2%なのか?
         

         

        その答えはフィリップ・モリスのホームページ(Investor Relations)にあります。

         

        (以下管理人勝手要訳です。)

         

         

        ・米国外の株主に対して配当金を支払う場合は、米国において源泉税が徴収される。

         

        ・この場合企業が”80/20 company”に該当する場合には、配当金の一部について源泉税が免除される。

         

        ・”80/20 company”とは、ある特定の期間において総収入の80%が米国外の事業活動から発生している企業を言う。

         

        ・フィリップモリスは、ほとんどすべての収入を米国外の活動で得ており、80/20 companyに該当する、と判断した。

         

        ・そしてフィリップモリスは、2019年の米国外の株主に対する配当の98%が源泉税から免除されると判断した。

         

        ・これは配当総額の残り2%分について(のみ)源泉税が課税されることを意味する。

         

        ・但し、免除の内容は毎年決定されるものであり、今回の98%が将来に渡り常に適用されるわけではない。
         

         

        ということで、わかりやすくするために非常に乱暴に言えば、

         

         

        ・フィリップモリスはその売上のほとんどが海外での売上であることから、”80/20 company”に該当し、配当の大部分(98%)については課税されない。

         

        ・つまり課税されるのは残りの2%部分に対してのみである。

         

        ・(そしてここからは推測となりますが)例えば海外での売上が98%であれば、この98%分には課税されず、日本の場合残りの2%分に対して10%の課税となるから0.2%(2%×10%=0.2%)が課税されることとなる。

         

         

        ということになります。

         

         

        これで外国税がわずか0.2%しか課税されない理由がより明確になりました。

         

        もちろん記載のとおり、今回の98%が将来も継続される保証はありませんが、現在の税制が維持される限り、海外担当としてそのほとんどを海外で売り上げているフィリップモリスが、その恩恵を受け続けることは間違いないでしょう。

         

        さらに言えば、米国株をNISA枠で購入した場合には外国税額控除を受けることができませんから、フィリップモリスを購入した場合は通常の米国銘柄に比べてこの分お得、ということになります。

         

        (※もちろん割安時に買うことが大前提ですが。)
         

        以上、ご参考まで。

         

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        2019.04.03 Wednesday

        ペプシコより配当金受領 増配率では圧倒するも、いつかはコカコーラ という思いが消えない理由

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          4月1日にペプシコ(PEP)からの配当金を受領しました。

           

          ペプシコの場合、次回7月支払い時が増配タイミングとなっていますので、今回も前回同様1株当たり0.9275ドルとなっています。

           

          この銘柄を初めて購入したのが2009年ですが、今回の配当分を含む過去の積み上がりは以下のとおりであり、現時点での配当受領総額は33.7万円、総投資額90.6万円に対して投資回収率は37%まで来ています。

           

           

           

           

          ペプシコの飲料分野でのライバルと言えば、ご存じコカコーラ(KO)。

           

          あのバフェットが何があってもかたくなに保有を続けているということで、我々米国株投資家の中でも根強い人気を誇っている銘柄です。

           

           

           

           

          しかし、最近の増配率(支払いベース)で見るとペプシコがコカコーラに対して大きく水をあけている状態となっています。

           

           

           


          実は当方、ペプシコ購入時正直コカコーラを買いたかったのですが、当時の配当利回りとPERを比較し、割安感のあったペプシコをある意味泣く泣く購入した、という経緯があります。

           

          ただ現在までのその選択は結果論として正しかったと言えるのですが。

           

          (ちなみに気持ちを抑えて冷静に数字で判断し、気の進まない方の銘柄を渋々購入し、結果的によかった、というのは今回も含め経験上よくあるような、、、)

           

          しかしいまだに割安になったらいつかはコカコーラを購入し、ホルダーになりたいという願望をずっ〜と持ち続けています。

           

          それはコカコーラの連続増配年数が56年とペプシコの46年を上回っているから?

           

          いえいえ。

           

          では、数字うんぬんではなく小さい頃に初めてコカコーラを飲んだ時の感動がいまだ忘れられず、あこがれ続けている銘柄だから?

           

          確かにあの時の感動は忘れられませんが違います。

           

           

          その最大の理由は、その実力が決して落ちぶれていないから。

           

           

           

           

          こちらは最近の営業キャッシュフローマージンの比較となりますが、増配率とはうって変わり、いまだコカコーラが右肩下がりのペプシコを大きく上回る状況となっています。

           

          つまり企業のブランド力を表すと言われているキャッシュフローマージンでは依然ペプシコを大きく上回っているのです。
           

          さらに言えば、ペプシコの場合飲料以外のスナック等の事業がマージンのけん引役であり飲料事業はどちらかと言えばお荷物事業なのです。
           

          その意味でかたくなに保有を続けて来たバフェットも、やはりその事業価値を高く評価していることは間違いありません。

           

          「いつかはコカコーラ。」

           

          現在のマージンを維持しつける限り当方の思いが変わることはないでしょう。

           

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          2019.03.29 Friday

          ロイヤルダッチシェルから配当受領 増配ゼロ継続もこの銘柄に十分満足している理由

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            3月26日にエネルギー大手のロイヤルダッチシェル(RDS.B)からの配当金を受領しました。

             

            今回も前回12月の支払い時と同様、1株当たり0.94ドルということで、過去の積み上がり状況は以下のとおりとなっています。
             

             

             


            この銘柄を初めて購入したのが2014年、当時原油価格が大暴落していたさなか、配当利回りの高さからの購入だったわけですが、その後も原油価格の下落は止まらず、含み損がどんどん拡大する中で、

             

            いつかは反転するはず。

             

            という考えの元、2017年までひたすら買い増しを続けました。

             

             

            そして、その結果米国株のポートフォリオに占める割合は断トツの34%(2月末時点)
             

             

             


            これはこれで投資のセオリー、すなわち一つのカゴに多くの卵を盛ってはいけない、に反する大きなリスクではあるのですが、その大量買いのお陰で昨年は年間で95万円にも上る配当金を受領したわけです。
             

             

            一方の増配率の方ですが、残念ながら以下のとおり2015年以降はゼロの状況。
             

             

             


            ただ購入時の平均配当利回りが6%を大きく超えていたこともあり、増配ゼロは想定内、十二分に満足しています。

             

            原油価格は界的な景気後退懸念、米中貿易摩擦の激化、米国・ロシアでの原油生産量の増加等の影響から昨年の10月以降は急落しましたが、その後今年に入ってからは持ち直しの状況となっています。

            業績の方は今後も原油(及びガス)相場の変動に振り回されることになるでしょうが、この銘柄を売却するつもりはありません。
             

             

            もちろんその理由は、上記のとおり購入時の高い配当利回りにもありますが、過去において1バレル100ドル超えから30ドル割れへのジェットコースター的大急落を経験した際にも決して減配しなかった、という事実がその考えを後押ししてくれていることは確かなようです。

             

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            2019.03.26 Tuesday

            ドミニオン・エナジー(D)より配当受領 分散投資にはうってつけのこの銘柄を多く買えない理由

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              3月22日に2月に購入したばかりの公益事業銘柄、ドミニオン・エナジー(D)からの初めての配当金が入金しました。
               

              ドミニオン・エナジーと言ってピンとくる方はほぼいないでしょうから、念のため会社概要のおさらいです。

               

               

              会社概要

               

              ドミニオン・エナジーは米国の電力、ガス事業持株会社。天然ガスの貯蔵量で知られる。
               

              バージニアとノースカロライナ州で発電、送電、配電事業を展開する。
               

              米国北東部、中部、中西部で規制天然ガスの輸送・供給パイプラインと貯蔵施設の運営。
               

              また、天然ガスの収集と副産物の抽出のほか、液化天然ガスの輸入、貯蔵に従事する。
               

              米国15州で事業を行う。

               

              (YAHOOファイナンスより)

               

               

              今回の1株利益は0.918ドルとなっており、前回までの0.835ドルに対して約10%もの増配となっています。
               

               

              また、過去の増配率は以下のとおりとなっており、右肩上がりの高い増配率が見て取れます。

               

               

               

               

              この銘柄の購入時点での配当利回りは約5%、この先もこれまでと同程度の増配を続けてくれたらホルダーとしては申し分ありません。
               

              ご存じのとおり、現在の当方のポートフォリオは保有上位3銘柄(ロイヤル・ダッチシェル、AT&T、アルトリア)で6割を超えている状態。
               

              今後はできるだけ分散化をはかるつもりです。
               

              その意味では、この銘柄は利回りと言い増配率といいまさにうってつけ。
               

               

              ではあるのですが、現時点では大幅に買い増しするつもりはありません。
               

               

              その一番の理由が原子力発電所の存在。
               

              実はドミニオン・エナジーは原子力発電所を保有しているのです。
               

              (会社ホームページを確認したところ3か所となっていました。)
               

              実はこれ、現在保有している同業のサザン(SO)も同様。
               

              ということで、当方としてはドミニオンとサザンを合わせてその保有割合はMAXで全体の5%程度と考えています。
               

               

              別に発電事業のすべてが原子力というわけでなし、原子力発電所があるというだけでそこまでこだわる必要はないのでは?
               

              と言われればまったくそのとおり。
               

              ではあるのですが、これはもういい悪いというよりポリシーの問題。
               

              東日本大震災でのあの惨状、さらには原子力発電所を持つ県に居住する者として、いくら米国本土ではほぼ地震がないとは言え、ここは譲れません。

               

              (投資にあたってはくれぐれも自己責任でお願いいたします。)

               

               

               

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              2019.03.22 Friday

              JT(2914)より配当受領 3月は話題満載のこの銘柄、その内容がこちら

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                日本銘柄のJT(日本たばこ産業−2914)から3月22日に配当を受領しました。
                 

                すでに発表のとおり、今回の配当は1株当たり75円、年間配当は150円と前期の140円に対して7.1%の増配となっています。
                 

                また、今期2019年の予想配当額は年間で154円、仮にこのとおりとなれば増配率としては2.7%と急減。

                 

                何より配当重視でこの銘柄を購入した者としては非常に残念な数字となっています。
                 

                 

                そんなJTですが、今回の配当を含めこの3月は話題満載の月となりました。
                 

                まず3月2日には、健康へのリスク説明が不十分だったとしてカナダの現地子会社に対して起こされていた訴訟で、ケベック州控訴裁判所から約1,480億円の損害賠償の請求を命じられた、との内容をリリース。
                 

                そして確認したところ、JTは現在21件もの訴訟を抱えておりうち18件がカナダでの訴訟。
                 

                さらにこの一部には請求額が数兆円に及ぶものもある。
                 

                という事実。
                 

                 

                いくらこれまでの訴訟では一度も負けたことがなく、和解金を支払ったこともない、とは言えやはり大きな重荷を背負っていると言わざるを得ません。
                 

                 

                 

                このニュースで何だか暗い気持ちになったのもつかの間、3月4日には株主優待案内を受領。
                 

                (あくまでメインは同封の総会案内なのでしょうが、、、)
                 

                当方にとっては昨年秋の案内に続く2回目の優待ですが、今回は100株から200株へと買い増ししていたことで優待内容が大幅にグレードアップ。
                 

                早速妻に確認し、今回には100株の時にはなかったスープ・調味料詰め合わせを選択、即行で返信ハガキの投函を完了。
                 

                その到着を心待ちにしているところです。

                 

                 

                そして3月19日には、自己株式の取得結果及び終了に関するお知らせがリリースされました。
                 

                500億円を上限とした自己株買いが終了、今回取得した株数は合計で17,787,600株。
                 

                その割合は全体の0.9%にしかすぎませんが、配当対象株数が減少したことは紛れもない事実。
                 

                ホルダーにとって朗報に違いありません。

                 

                 

                さらに3月20には株主総会が開催されました。
                 

                残念ながら当方は出席できませんでしたが、企業にとっては最大のイベントの一つ。
                 

                もし出席された株主さんがいらっしゃったら是非その内容を伺いたいところです。

                 

                 

                最後に同日20日には2018年度の有価証券報告書とアニュアルレポートが開示されました。
                 

                投資家であれば今さら説明の必要はないでしょうが、決算情報の開示と言えば決算短信がまず思い浮かぶわけですが、適時性を優先するために特に最近その内容は非常に限られた情報に限定されています。
                 

                一方の有価証券報告書・アニュアルレポートは、かなりのボリュームがあり、経理情報のみならず企業のさまざまな情報を知ることができるわけです。
                 

                その中でもやはり今回の注目は偶発事項、つまり訴訟の部分となるわけですが、これらを含め読み込んだ中で今後の投資の参考にしたい、と考えています。

                 

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                2019.03.20 Wednesday

                マクドナルドから配当受領 この銘柄をホールドはするが買い増しはしない至極当たり前の理由

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                  世界最大のファストフードチェーン、マクドナルド(MCD)から3月18日に配当金を受領しました。

                   

                  マクドナルドの増配タイミングは毎回12月の支払い時ですから、今回も前回同様1株当たり1.16ドルとなっています。

                   

                  この銘柄を初めて購入したのが2009年、その後2011年に買い増しをし現在に至ります。
                   

                  現在までの配当金の積み上がり状況は以下のとおりとなっており、総投資額約76万円に対する総配当受領額は約35万円、投資回収率は46%にまで達しています。

                   

                   

                   

                   

                  そのマクドナルドですが、日本のマック(2702)ともども一時の停滞期から脱却し、低下傾向にあった増配率にも歯止めがかかったことは記憶に新しいところ。

                   

                   

                   

                   

                  また現在の営業キャッシュフローマージンは2017年までの3年間も25%前後と安定していましたが、昨年は米国の減税効果もあり大幅にマージンがアップしているのが見て取れます。

                   

                   

                  ということで、ホールドに何の不安もありません。

                   

                  但し、インカムゲイン投資家として現時点での買い増しには不向きと考えています。
                   

                  その理由はこれまで当方のブログを読んできた方ならおわかりでしょう。
                   

                  そう、配当利回り。
                   

                  現在の配当利回りは2.5%。


                   

                  ということで、以前から再三登場している”たられば計算書”で確認してみると、

                   

                   

                   

                   

                   

                  こちらは購入時の配当利回りが5%と高いものの、増配はなしの銘柄Aとマクドナルドをそれぞれ1,000ドルずつ購入した場合のその後の配当金額の推移を比較したものです。
                   

                  尚、マクドナルドについては配当利回りは現在の2.5%、年間の増配率は過去5年間の平均値の6%をとってみました。
                   

                  御覧のとおり、マクドナルドが年間の配当額で銘柄Aを上回るのが14年後、そして総額でとなるとなんと23年後となってしまいます。

                   


                  もちろん増配率についてはまさに神のみぞ知るところ、今後さらに成長が加速し増配率がアップするやもしれません。
                   

                  よって当方とは違い投資期間を長く取れる若い方、あるいは投資結果はあくまでトータルリターンで見るべき、と値上がり益にもかける方であればそれにかけてみるのも悪くはありません。
                   

                   

                  ただ当方の場合は若い方のように投資期間をそれほど長く取れない状況。
                   

                   

                  ということで、現在のマクドナルドについては、

                   

                   

                  喜んでホールドはするが買い増しはしない。
                   

                   

                  というのが当方のスタンスとなります。

                   

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                  2019.03.16 Saturday

                  ジョンソン&ジョンソンより配当受領 バフェットに見捨てられた銘柄をかたくなに保有し続ける理由

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                    3月13日にヘルスケア大手のジョンソン&ジョンソン(JNJ)から配当金を受領しました。

                     

                    ジョンソン&ジョンソンの増配タイミングは毎年6月の支払い時、ということで今回も前回同様1株当たり0.90ドルとなっています。

                     

                     

                    過去の増配率(支払日ベース)は以下のとおりなっており、抜群の安定感。

                     

                     

                     

                     

                    また56年連続増配というのも大きな魅力です。

                     

                    この銘柄を初めて購入したのは2008年、その後2011年に買い増しし現在に至ります。

                     

                    これまでの配当金の積み上がり状況は以下のとおりとなっており、総投資額83万円に対する投資回収率は41%にまで達しています。

                     

                     

                     

                     

                    これぞまさに優良配当銘柄への長期投資の威力、と言えるでしょう。

                     

                    しかし、この優良銘柄が2012年にあのバフェットに見限られていた、という事実を知る人は意外に少ないのではないでしょうか。

                     

                    <バフェットJNJ保有株数推移>

                     

                     

                     

                    さらにベビーパウダーの発がん性問題で巨額の賠償金訴訟を抱えています。
                     

                    (JNJは控訴し係争中。)
                     

                    また、その賠償額は総額で数兆円に達する可能性があるとも伝えられています。
                     

                     

                    しかし、現時点でこの銘柄に見切りをつけるつもりはありません。

                     

                    もちろんその理由は、上記の配当に関する素晴らしい数字とさらにその元となる稼ぐ力(営業キャッシュフローマージン)の安定感。

                     

                     

                     

                     

                    この数字が現在のレベルを維持している限り、売却する理由は見つかりません。

                     

                     

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                    2019.03.15 Friday

                    IBMから配当受領 この銘柄のホールドに生じた若干の懸念とは?

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                      3月12日にIBMからの配当金を受領しました。

                       

                      IBMの場合増配タイミングは6月支払い時ですから、今回も前回同様1株当たり1.57ドルとなります。

                       

                       

                      この銘柄を初めて購入したのが2017年4月。

                       

                      株価の方はその後まるではかったかのように下落(※)、さらにあのバフェットがアップル買い増しに伴い見放し(完全売却)、と購入額は非常に小さいとは言え、踏んだり蹴ったりの状況。

                       

                      ※当方の場合、このような事例はIBMだけではありません。

                       

                      古くは米国株への投資を開始した直後のリーマンショックの発生や、日産購入直後の完成検査における無資格者問題の発覚等、さらには最近ではオリックス等、まるで地雷という地雷をすべて踏みまくるかのような確率で災難に遭遇しております。

                       

                       

                      <バフェット(バークシャーハザウェイ)IBM保有推移>

                       

                       

                       

                       

                      増配率の方も過去の栄光はどこへやら、最近は右肩下がりの状況となっています。

                       

                       

                       

                      さらに、レッド・ハット買収への不安からただでさえ不安な先行きが極めて不透明な状況。
                       

                      しかし当方、これまでこの銘柄の売却を考えはしませんでした。
                       

                       

                      その理由がこちらの数字。

                       

                       

                      こちらはIBMの最近の営業キャッシュフローマージンの推移ですが、売上・利益が伸び悩んでいるにもかかわらず、こちらではしっかりと結果を出していた、と言えます。

                       


                      しかしここに来て少々懸念事項が。
                       

                      それがこちら。
                       

                       

                       


                      これまで判で押したように21%台だった営業キャッシュフローマージンが直近の2018年では20%を切ったのです。
                       

                      とは言え、まだまだ売却、とまではいかないレベル。
                       

                      ではありますが、今後は売却の可能性も頭に入れながら、いつも以上にしっかりと決算書を確認したい、と考えています。

                       

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